日本テレビ『スッキリ！』

こちらの映像は、私のクライアントさんである離婚１１０番さんが、日本テレビの『スッキリ！』という朝の人気情報番組に取り上げられた際のものです。

「離婚活動」の略で『離活』という新しい言葉を訴求し、「今アラフォー世代（４０歳前後の世代）で離活をする女性が急増している」という切り口で、マスコミに仕掛けたものです。

もちろん、私が仕掛けました。

この切り口でパブリシティを仕掛けていこうと、パブリシティマーケティングの展開をプランニングしてから１週間後に、この取材をとることができました。

このメディア露出の広告換算価値は1713万6千円です。
（ちなみに「離活」は2009年の『流行語大賞』にもノミネートされました）

メディア側に代金を払いPR活動を行い、タイアップ記事や記事広告をのせてもらう、ペイドパブリシティとよばれるものもありますが、この例はそれとはまったく異なります。
そもそもペイドパブリシティなんて高すぎて、中小企業にはとても出せる金額のものではないですからね。

この離婚１１０番さんの件については、
打ち合わせ→パブリシティマーケティングの実施、→取材依頼→放映　
まで、ものの数週間のことでした。

１０分間も朝の人気情報番組にとりあげられるなんて、相当にたいへんなことをしたのではないかと思われがちですが、そんなことはありません。
仕掛けからほんの数週間程度で、このようなカタチで取り上げられることは可能なのです。

何度も申し上げますが、マスコミに取り上げられるのなんて、本当にカンタンなことです。
マスコミの立場で考えてみたら、そのことがよくわかると思います。

マスコミは常に何かを報道することが仕事です。
逆に言えば「常に何かを報道しつづけなければいけない」わけです。
戦争や、大事件がおきれば別ですが、この平和な日本国において、そうそう都合よく、いいネタなんてあるものではありません。
それでも担当者は、常に情報を報道し続けるために、何かいいネタ・情報がないか、探し続けなければならないわけです。

考えてもみてください。これって、相当に大変なことだと思いませんか？

マスコミの担当者は、本当にたいへんです。
そして、それがポイントなのです。

もし、あなたが担当者だとして、目の前に視聴者の関心を得られ、メディアの立場としても報道して問題ないと確信がもてる情報があったとしたら、当然取りあげようとしますよね。
自らネタ探しに奔走しなくていいわけですから、これほど助かることはありません。

そうです。 そういった適切な情報を、適切なカタチで担当者の目の前に届くように訴求する。
それだけで、あなたの会社はメディアに取り上げられます。

では具体的にはどうすればいいのかですが・・・

これは私のノウハウになるので、詳細はご依頼いただいた方にだけお伝えしますが、
いくつかポイントだけ列挙しておきましょう。

ポイント① ： 社会性があるか

マスコミの担当者も基本はサラリーマンです。
「これは報道してもいい情報だろうか」その判断は最終的には上司に仰ぐことになります。
その上司を説得できるか否か。
そして、意思決定を下すその上司も基本的にはサラリーマン。

サラリーマンは自らのリスクを背負って冒険をすることはできません。
その責任をとることができないわけですから。
そのため、報道する情報は、一般視聴者からの批判が少ないものを選ぶ傾向にあります。

社会性のあるものであれば、「視聴者のためになる情報だ」と、マスコミ側も視聴者への言い訳にできるわけですから、取り上げられやすくなるのは言うまでもありません。

ポイント② ： ウラのとれた数値データがあるか

マスコミが報道する情報は正確なものが求められます。
彼らはウラのとれていない情報を報道するリスクをとることはしません。
なぜなら、視聴者からの批判が怖いからです。

そして、マスコミは数値データを極端に好みます。
数値データは、良い・悪いといった感情的なあいまいな表現のものではなく、それそのものが事実であるという言い訳ができるもので、視聴者からの批判がないからです。
その数値データがウラのとれている正確なものであれば、喜んで取り上げようとしてくれるでしょう。

しかし、ウラをとるという作業は本当に大変なことです。 例えば、「携帯の電波は人体に悪い影響を与える」というテーマがあったとして、そのウラをとるとします。 そのためには、専門家や大学教授などにデータの提供を求めたり、実際に検証を行ったりしなくてはいけないかもしれません。考えるだけでもたいへんです。

我々はマスコミの担当者にそんな大変なことをさせてしまってはいけません。
我々がマスコミ担当者の方に取り上げてもらいたい情報を訴求する場合は、国の統計情報など、ソースを明らかにしてあげ、ウラのとれている間違いのない数値データであることを伝えることが重要です。

ポイント③ ： マスコミ担当者に能動的に読んでもらう

マスコミ担当者に取り上げてもらいたい情報を訴求する場合、一般的には「プレスリリースの配信」を行います。
取り上げてもらいたい情報をまとめたものを、Ａ４のＦＡＸでマスコミ各社に送るのが一般的です。
しかし、こういったプレスリリースでは、今はもうマスコミからの反応を期待することはできません。マスコミ各社には、毎日大量のプレスリリースのＦＡＸが届きます。そのなかで都合よく、自社のリリースだけが担当者の目に止まって、取り上げられる。 そんな都合のいいことは、ちょっと考えただけでもありえないことは理解いただけると思います。

「では、メールで送ったらどうだろう！」
残念ながらそれも同じです。
ＦＡＸもメールも、マスコミにとっては、いきなり送られてくる受身的な伝達手段であることにはかわりません。
あなたも同じだと思いますが、普通、知り合いからのメールであればしっかり読むでしょうが、送り主がだれかわからない人からのメールはスパムメールだと判断し、無視するでしょう。

そうではなく、彼らに能動的に読まれるカタチでリリースを訴求していかなくては、マスコミには取り上げられません。
どんなにニュース性があるリリースを用意できても、それをマスコミの担当者が見ることがなければ、取り上げられるわけがありませんからね。

どうやって能動的に読んでもらえるようにリリースを訴求するかは・・・ご依頼いただいた方にだけお伝えしましょう。

そのほか、メディアに取り上げられるためのポイントはたくさんあるのですが、ここではこの程度にさせていただきます。

ちなみに上記の離婚１１０番さんですが、他にも以下のようなメディアに取り上げられています（現在も取材依頼がコンスタントに続いています）。

※ そのほかの事例はこちらでご覧ください

あなたに一つ質問があります。

一番最初にご紹介させていただいた映像ですが、あの番組に取り上げられたことでどの程度離婚１１０番さんのホームページのアクセスが増えたかわかりますか？

１０万アクセス？
３０万アクセス？
それとも数１００万アクセスでしょうか？

残念ながらそんなアクセスが増えることはありえません。
企業秘密なのでここではお伝えできませんが、おそらくあなたが想像しているものの１００分の１もないです。

そもそもＴＶや新聞、雑誌などは、受動的な媒体なので、それを見た人が即行動（購買）
に移ることはほとんどありません。
例えばスポーツシューズの１５秒のＣＭを見て、「これはすぐに買いにいかなくては！！」と、今やっていることのすべてを放棄して、スポーツショップに駆け込むなんてことをした経験がありますか？ありえないですよね。

断言しましょう。
ＴＶや新聞、雑誌などで、記事として取り上げられた場合、お客さんが殺到し、繁盛し続けるといったことはありえません。
まぁ、ＴＶで放映されてから、ほんの数日間は問い合わせがぐんと増えることはあるかもしれませんが、それもごく短い期間で終わります。
メディアにでたからといっても、効果はその程度です。

ではなぜ私はメディアへの露出をすすめるのか？
それは、売り上げが格段に増えるからです。

「お前はいったい何を言っているんだ？」
という声が聞こえてきそうですが、まぁ聞いてください。

メディアにでることで、それそのものの直接的な集客効果はたかがしれています。
おまけみたいなものです。

そんなことよりも、メディアにでることの圧倒的なメリットは、
ブランディング・権威付けです。

ブランドは、パブリシティで作り、広告で維持する、と広告業界ではよくいわれることですが、まさにその通りで、ブランドはパブリシティでしかつくることはできません。

それは語り手の問題があるからです。

あなたが、どんなに自社の商品がすばらしいと言ってまわっても、誰も心のそこから素直にその声を聞いていません。もちろん、あなたの会社が出している広告も同じように、冷めた目で見られています。
それは、あなた（あなたの会社）が語り手だからです。
自社の商品を悪く言うわけがなく、「いいことばかり言っているんだろう」というのが、一般消費者の当たり前の視点です。
いくらあなたが「いい商品だよ！」と言ってまわっても、その商品が権威付けされることはありません。

ところが、同じことをマスコミが報道すると・・・
消費者はその声を素直に受け止めます。
「この間テレビでやってたんだけど、あそこのパスタすごいおいしいみたいだよ。行ってみよう！」
なんていう丸の内ＯＬの声、容易に想像できませんか？

語り手があなたから、第三者であるメディアに変わるだけで、消費者のその情報の受け取り方は、まったく違ったものになります。

あなたが語った言葉は、どんなにいいことを言っていたとしても、セールストークとしか受け取られません。
第三者であるマスコミが語った言葉には、「本当なんだろうな」と思わせる説得力があるのです。
それは、マスコミはその会社と利害関係がなく、客観的な情報を伝えているものと、消費者には思われているからです。

そう。あなたの会社・商品のブランディング・権威付けは、マスコミに報道されることでしかできないのです。

メディアに出ることの本当のメリットは、その事実の２次利用にあります。

マスコミに報道されたという事実を、あなたが今展開している広告やホームページ上ででかでかと掲載してみてください。

反応率・成約率が格段に違ってくることがすぐにわかるでしょう。

あなたの会社が儲かるのはこの時点です。
そのメディア露出を活用した有効な広告展開のやりかたというのもあるのですが、それでも、多くの企業はせっかくのメディア露出を有効活用していません。
それはあまりにももったいないことです。

さらに、メディア露出によって得られる大きなメリットは、格上の大企業とのタイアップ戦略がとれる点にあります。
タイアップ戦略はメディアに露出しないととれない戦略ですが、しっかり行えば一瞬で、あなたの会社の売り上げを数倍にすることが可能です。

もちろん、パブリシティマーケティングのご依頼をいただいた際は、このタイアップ戦略のプランニングまで含めて、すすめていきます。

そして、メディア露出による最大のメリットは、あなたの事業を全国にフランチャイズ展開できるようになる点にあります。

詳細はお申込みいただいた方にだけお伝えしますが、これからフランチャイズ展開を考えている企業は、メディア露出によるブランディング施策が不可欠です。
この施策を私はブランディングＦＣとよんでいますが、うまくやれば一瞬にして全国展開が可能です・・・。非常に強烈な施策です。

繰り返しになりますが、もしあなたの会社・商品がメディアに取り上げられたことがないのであれば、それはあまりにも大きな機会損失を被っていると言わざるを得ません。

もし、このサイトをご覧いただいて、メディア露出の重要性に気づいていただけましたら、
ぜひ弊社のパブリシティマーケティングのサービスご活用を検討されてみてください。

もちろん、パブリシティですから、すぐに、確実にマスコミに取り上げられるという保障はありません。タイミングなども大きく影響してきますし、大事件など不測の事態が起これば、我々中小企業のパブリシティネタなどかき消されてしまいます。

それでも、私は、特に中小企業ほど絶対にパブリシティ戦略を行っていくべきだと、クライアントさんの飛躍的な成功を見続けて、強く実感しています。

この機会に、パブリシティマーケティングのご活用を、 是非ご検討されてみてください。

 

 

 

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